- 「太陽光発電システム」とは？
「我が家の屋根が発電所」
住宅の屋根などに設置した太陽電池モジュールで発電した直流の電気を、接続箱に集め、パワーコンディショナで交流の電気に変換します。
パワーコンディショナで変換した交流の電気は、分電盤を経由して家庭内で使用し、使わずに余った電気は、電力会社が販売価格と同額で買い取ってくれます。
発電しない夜間や発電量の少ない曇天時などは、電力会社より電気を買います。
- 「太陽光発電システム」とは？
「クリーンで無尽蔵｣
環境に悪影響を与える排気ガスや有害物質を出しません。
エネルギー減の太陽光は、半永久的で、タダです。
- 国を挙げて「太陽光発電システム」を普及促進
「太陽に補助金を」
太陽光発電システムの普及促進に関しては、国の助成策が実施されています。
平成17年度は、設置者に対し太陽光発電システム1ｋＷあたり2万円の補助金が支給されます(システムの上限:9.99ｋＷ)。
※補助金支給による助成策は、平成17年度が最終年度の予定です。
「地方公共団体の補助」
国の助成策に加え、太陽光発電システムの普及を助成する地方公共団体が年々増加 しています。地方公共団体が補助金を支給している地域では、国の補助金に加え、地方公共団体の補助金を受け取ることが出来ます。
※補助事業の内容は、地方公共団体により異なりますので必ず確認をしてください。
「優遇金利」
住宅の新築時には、住宅金融公庫の割増融資が受けられます。
民間の金融機関でも、太陽光発電システムの購入には低金利ローンを用意しています。
「電力会社の協力」
家庭内で使わずに余った電気を、電力会社が販売価格と同額で買い取ってくれます。
※電気的価値と環境的価値を評価した価格で、電力会社の環境貢献の取り組みです。
「優遇税制」
事業者が太陽光発電システムを設置する場合は、補助金のほかに「特別税額控除または特別償却」の優遇税制が適用されます。いま、太陽光発電システムが求められています！
- 地球温暖化防止に向けた世界的取組
「COOP3 京都議定書」
日本が議長国をつとめた気候変動枠組み条約第3回締約国会議(COOP3)において採択された「京都議定書」が05年2月16日に発効しました。2010年に向けてＣＯ２など温室効果ガスの排出量削減に向けた取組みが本格化しています。
- 世界規模のエネルギー問題
「増え続けるエネルギー消費量」
1950年以降急激な増加をしたエネルギー消費量は、21世紀には発展途上国の人口増加に伴い、今にも増しての急増が予測されています。
「化石燃料の枯渇」
今のペースで化石燃料を消費し続けると、石油は約40年、天然ガスは約60年で使い尽くしてしまうと予測されています。
地球が2億年余りかけて蓄えてきた化石燃料を、人類が100年〜200年の間に
使い切ってしまうことになります。
⇒ 『新エネ』の開発・導入が不可欠です。
- 日本国内の電力事情
エネルギー消費量の増加に伴い、電力消費量も増加し続けています。特に一般家庭での電力消費は増加を続けており、発電所の増設が必要になっています。
電力会社は、深夜電力を有効活用し、昼間ピーク電力を抑制するために、選べる電灯契約メニューを新設するなど「負荷平準化」の取り組みを推進しています。
エネルギーを有効利用し電力コストを抑える「負荷平準化」の取り組みは、公益性の高い「地球にやさしく、家計にやさしい」取り組みといえます。
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